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昨晩のNY原油(4月限)は、下落した。前日比0.50ドル安の1バレル53.38ドルで取引を終えた。

新型肺炎は日本や韓国など中国外でも感染者数の増加が続き、景気の下押し要因として意識されている。2月のIHSマークイット米総合購買担当者景気指数(PMI、速報値)は49.6に低下した。好不況の境目である50を下回り、6年4カ月ぶりの低水準だった。米株が急落して、再びリスクオフの動きが優勢となった。

ただ、サウジアラビア、クウェート、アラブ首長国連邦(UAE)の3カ国が、先日の追加減産勧告に難色を示しているロシア抜きで、最大日量30万バレルの追加減産を協議していることを米WSJが報じたことで、安値からは値を戻した。
サウジアラビア、クウェート、アラブ首長国連邦(UAE)の3カ国が、ロシア抜きで最大日量30万バレルの追加減産を協議中という。ただ、サウジのサルマン・エネルギー相は、石油輸出国機構(OPEC)と、ロシアなどの非加盟国の協定である「OPEC+」の解体については、「ナンセンスだ」と述べた。