1.トランプ元大統領が自前のテレビ・ネットワークを持ち、インタビュー番組でゲストにプーチン大統領を招く。

2.米中が建設的な外交・通商関係を回復し、中国A株が新興国市場の上昇を牽引する。

3.ワクチンや治療法改善により5月末までにある程度の「常態」が戻る。 7月には東京オリンピックが観客を入れて開催される。

4.GoogleやFacebookに対し、いくつか事業売却や監視・規制が強制されるが、欧州を除き、本格的な解体は支持されない。

5.名目成長率は6%超へ急伸、失業率は5%へ低下、サービス株・航空株がアウトパフォームする。2010-20年の景気サイクルを抜いて、史上最長の景気サイクルが始まる。

6.FRBと財務省は、大っぴらにMMTに取り組むようになり、インフレが漸進、金は上昇し、暗号資産の評価が上がる。

7.「常態」が戻りWTI原油価格は65ドルまで上昇、関連のハイイールド債、株式が好パフォーマンス。

8.株式市場はヘルスケアやテクノロジー以外も広く上昇へ。年前半に20%近い調整が入るが、年後半にはS&P 500は4,500を付ける。循環株がディフェンシブに、小型株が大型株に勝り、市場での格差が縮小。その流動性を提供するのが大型テクノロジー株となり、そのため年内は出遅れる。

9.米10年債利回りは2%に上昇、イールドカーブはスティープ化するが、インフレ上昇で実質金利はゼロ近傍に。

10.ドル安は反転。日欧の債務拡大や低成長を嫌う投資家が米国に回帰する。

さらに、それほど重要でないもの、実現可能性が高くないもの3つを挙げている:

11.東欧・中東などからのサイバーアタックが増加・高度化し、損害が甚大に。

12.テスラが世界的な自動車会社を買収。

13.金正恩氏がロサンゼルスまで届く長距離ミサイルで脅しをかけ、トランプ氏がテレビ番組で金氏を説得。

〜バイロン・ウィーン〜