石油輸出国機構(OPEC)のバルキンド事務局長は29日に開いた、OPECにロシアなど非加盟産油国を加えた「OPECプラス」の合同技術委員会(JTC)で、世界の原油需要は今年下半期(7〜12月)に力強く回復し、在庫は減少に向かうとの見方を示した。

ただ、新型コロナウイルスの変異株がリスク要因と警告した。

バルキンド氏は、2021年全体の世界原油需要の伸びは日量600万バレルと予測。そのうち500万バレルは下半期の増加分と指摘した。

また「現在の不確定要因は(新型コロナウイルスの)デルタ株の世界的大流行だ。感染者が急増し、多くの国で感染拡大防止措置が強化されている」と語った。

29日の会合は意見の一致や勧告にはつながらなかった。

OPECプラスは7月1日には合同閣僚監視委員会(JMMC)を開く予定。