090930_1557今回のG7は米ピッツバーグで開かれたG20から1週間後の開催ということもあり、討議時間はわずか3時間と異例の短さとなった。今後、中国など新興国も参加するG20が中心になることから、将来的にG7の存在意義が問われる局面も出てくる、と報じられているが、G7の地位低下や、今回たいしたモノはでないと言う事は事前予想通り。

 為替相場に関して「過度の変動や無秩序な動きは、経済及び金融の安定に対して悪影響を与える」「引き続き為替市場をよく注視し、適切に協力する」と従来通りの文言に落ち着き、ドル安懸念については盛り込まれず、ドル安懸念の合意形成は行われなかったものの、ユーロ圏などの自国通貨高懸念・ドル安懸念がなくなる訳ではない。
 米長期金利の重さもあって大幅な反発は期待しにくいが、目先は売り仕掛けしにくくなった感も。前回4月会合では上記為替に関する部分はコミュニケの9段落目だったのが、今回は2段落目に来ており、プライオリティが相対的に高められているとも言える。

 藤井財務相も「為替についての私の発言に若干の誤解があった」「一方的に偏った動きが激しくなれば、それなりの対応を取る」としている。

 また、今週は「英、欧、豪」の政策金利発表があるが、早ければ年内と言われている豪州の声明と共に、ECB理事会においてのトリシェ総裁発言にも注意したい。

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