JPX白金（チャート分析）

本日のＪＰＸ白金は、反落。MＡＣでは、１２月１２ひにっヒットした買いのトリガー継続。ＬＭＡ（４５４８円）〜ＨＭＡ（４６２９円）を下値支持帯とした押し目買い基調。

８月安値〜１０月高値までの上昇に対する６１．８％押し（４５３４円）水準で値固め完了。
一目均衡表から上値目標は、E＝４７５３円、V＝４７７７円などがカウント可能。
１０月３０日高値〜１２月９日安値までの下げ幅に対する３８．２％戻しは４７５２円。半値戻しは４８３６円。



練行足は陽転継続。

JPX金（チャート分析）

本日のＪＰＸ金先限は、反落。ＭＡＣでは、１２月１１日にヒットした買いのトリガー継続。ＬＭＡ（１２８８７円）〜ＨＭＡ（１３０６０円）を下値支持帯とした押し目買い基調。

９月安値〜１０月高値までの上昇に対する３８．２％押し（１２９０３円）水準で形成した十字線安値（11/18安値：１２７５０円）が下値支持として機能中。

ネックライン（11/18安値：１２７５０円）〜雲の下限が下値支持帯として機能した。ダブルトップの可能性は後退したが、雲の上限を維持できず。
１１月２５日高値のネックラインを割り込んできたが、再度、終値ベースで上抜くと、リターンムーブからの反発パターンとなる。

一目均衡表の変化が起こりやすい基本数値・対等数値の日柄は、１７日・２０日・２４日・２６日など。１５日が満月。


練行足は陽転継続。





トレンドフォロー型資金は、中立の状態。
２０日間安値〜高値のレンジ放れ待ち。

日経２２５（チャート分析）

本日の日経２２５（3月限）は、反落。ＭＡＣでは、１２月４日にヒットした買いのトリガー継続。ＬＭＡ（３９１２０円）〜ＨＭＡ（３９５２８円）を下値支持帯とした押し目買い基調。

２００日移動平均線と重なる雲で下支えられ、基準線〜転換線を上抜いてきたが、１０月以降、心理的節目４００００円が上値抵抗として機能している。今回も同水準で上値が抑えられた。
３７５５０円〜４０３００円のボックス相場放れ待ち。終値ベースでもち合いを放れた方向に大きく動意付きそう。

練行足は陽転継続。レンジ相場が続いているが、もち合いが長ければ長いほど放れた方向に大きく動意付く。こちらもボックス相場放れ待ち。



１０日間・２０日間・５０日間の高値・安値が収斂しており、いずれかに抜けやすくなってきた。レンジ放れとなると、大きな動きになりやすい地合い。

日銀短観

12月の全国企業短期経済観測調査（短観）で、大企業非製造業の景況感を示す業況判断指数（DI）は、前回9月調査（プラス34）から小幅悪化のプラス33だった。

2四半期ぶりに悪化したが、1991年以来の高水準は維持した。

日経２２５、ＳＱは３万９４３４円８５銭

１２月限日経平均先物ミニ・オプションの最終決済に関わる日経平均のＳＱ（特別清算指数）は３万９４３４円８５銭。

正式なＳＱ値は大引け後に大阪取引所が発表する。

時事通信社「ゴールドレポート」

本日の時事通信社ゴールドレポートに寄稿しました。

来年に向けたテーマになりそうなこともまとめました。

参考にして頂ければ幸いです。

日産証券お客様メニュー（P-FLASH）などで閲覧できます。

欧州中央銀行（ＥＣＢ）理事会

欧州中央銀行（ＥＣＢ）は１２日、中銀預金金利を０．２５％ポイント引き下げ、３．０％とした。域内の政情不安による経済成長への影響や米国との新たな貿易戦争のリスクを踏まえ、２０２５年の追加利下げの可能性に含みを残した。

利下げは３会合連続で、今年４回目。

国際エネルギー機関（ＩＥＡ）月報

来年の世界の石油市場について、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）プラスの減産延長や従来予想をやや上回る需要にもかかわらず、十分な供給を確保できるとの見通しを示した。

現在の見通しに基づくと、来年は日量９５万バレルの供給過剰になる。供給過剰分は世界の生産量の１％近くに相当する。

来年の世界の石油需要の伸びについては、予測を先月時点の日量９９万バレルから１１０万バレルに上方修正した。「中国の最近の景気刺激策の影響により、主にアジア諸国で」需要が増加するとしている。

今年の世界の石油需要の伸びは日量８４万バレルとなる見通し。先月の予測から８万バレル下方修正した。

新規失業保険申請件数

米労働省が１２日発表した１２月７日までの１週間の新規失業保険申請件数（季節調整済み）は、前週比１万７０００件増の２４万２０００件となった。事前予想は２２万件だった。




１１月３０日までの１週間の継続受給件数は１万５０００件増の１８８万６０００件だった。

米卸売物価指数（ＰＰＩ）

米労働省が１２日発表した１１月の卸売物価指数（ＰＰＩ、最終需要向け財・サービス）は前年比３．０％上昇した。伸びは前月の２．６％から加速し、上昇率は２０２３年２月以来最大となった。市場予想の２．６％も上回った。

鳥インフルエンザの流行による卵の価格高騰が上昇に寄与した。

１１月のＰＰＩは前月比０．４％上昇。事前予想は０．２％上昇だった。１０月は０．３％上昇と、従来の０．２％上昇から上方改定された。

食品とエネルギー、貿易サービス部門を除く狭義のコア指数は前年比３．５％上昇と、伸びは１０月と同じだった。前月比では０．１％上昇。１０月は０．３％上昇していた。

モノの価格は０．７％上昇。伸びは１０月の０．１％から加速した。食品は３．１％、エネルギー商品は０．２％それぞれ上昇した。卵の価格は前月比５４．６％上昇した。

食品とエネルギーを除くモノの価格は０．２％上昇。５カ月連続でこの幅での上昇となった。

サービス価格は０．２％上昇と、伸びは１０月の０．３％から鈍化した。ポートフォリオ管理費が０．６％下落したほか、航空運賃が２．１％下落。宿泊費も下落した。

寄付き予想

貴金属市場は、金が-165円前後、
白金が、-65円前後、
原油市場が、-100円前後、
ゴムRSS３号が、-1.4円前後、
穀物市場は、コーンが±0円前後で始まる見通し。


日経２２５は、反落して始まる見通し。
シカゴ日経平均先物（3月限）
　ドル建て： 39790（ -20）大阪終値比
　円建て ： 39665（ -145）大阪終値比

昨晩のドル円

昨晩のドル円は、前日比20銭円安・ドル高の1ドル=152円60〜70銭で終えた。

11月の米卸売物価指数（PPI）は前月比の伸びが0.4%と、市場予想（0.2%）や上方修正された10月分（0.3%）を上回った。前年同月比では3.0%上昇と、10月（2.6%上昇）から加速した。食品価格が大きく上昇した。食品・エネルギーを除くコアは前月比0.2%上昇と、市場予想に並んだ。

FOMCでは、0.25%の追加利下げを実施するとの見方が根強い。一方、カナダ銀行（中央銀行）やスイス中銀は今週に0.50%の大幅利下げに踏み切ったほか、欧州中央銀行（ECB）理事会でも0.25%の利下げを決めた。

日銀が18〜19日に開く金融政策決定会合で追加利上げを見送るとの観測も一因。
ロイター通信が「日銀は来週金利を据え置く方向に傾いている」とし、日銀内では「海外経済や賃上げ動向をもう少し見極めた上で利上げしても問題ないとの声がある」などと伝えた。前日にもブルームバーグ通信が据え置きの可能性を報じていたあとで、据え置き観測が一段と強まった。日米金利差の拡大観測による円売り・ドル買いも出た。

ユーロは対ドルで5日続落し、前日比0.0030ドルのユーロ安・ドル高の1ユーロ=1.0460〜70ドルで終えた。ECBが12日に示した経済・物価の見通しなどを踏まえ、ECBの利下げに前向きな姿勢が改めて意識され、ユーロ売り・ドル買いが優勢となった。

ＳＰＤＲゴールドシェアの現物保有高

１２日のＳＰＤＲゴールドの現物保有高は、前日比４．８８トン減少の８６８．５０トン。

昨晩のNYダウ

昨晩のNYダウは6日続落し、前日比234ドル44セント安の4万3914ドル12セントで終えた。
ナスダック総合株価指数は反落した。前日比132.052ポイント安の1万9902.842で終えた。

このところ上昇が目立っていたハイテク株の一角に利益確定売りが出て、相場の重荷となった。
11月の米卸売物価指数（PPI）は前月比0.4%上昇と、市場予想（0.2%上昇）を上回った。11日発表の11月の米消費者物価指数（CPI）が市場予想通りだった後で、インフレ再燃への警戒感からポジション調整の売りを誘った。

昨晩のNY原油

昨晩のNY原油（1月限）は、4営業日ぶりに反落した。前日比0.27ドル安の1バレル70.02ドルで終えた。

国際エネルギー機関（IEA）月報で2025年の供給が潤沢との見方を示した。「OPECプラス」が減産を続けても、米国などOPECプラス以外の供給が増えるとみる。世界の需要見通しは小幅に引き上げたが、中国などの伸び悩みで需要は鈍いとみた。

現在の見通しでは日量９５万バレルの供給超過となり、「ＯＰＥＣプラス」が自主減産の縮小を開始するなら供給がさらに過剰となるリスクがあるという。ただ、来年の世界の需要見通しについては、前年比で日量９９万バレル増から同１１０万バレル増に上方修正している。

OPECは11日発表の月報で世界の需要見通しを下方修正していた。

　来年の中国の金融緩和見通しや景気・需要回復期待は引き続き支援要因。トランプ次期米大統領が習近平国家首席を就任式に招待したとの報道があり、中国と米国の経済的な対立を巡る警戒感はやや後退している。

トランプ次期米大統領が国家安全保障担当の大統領補佐官に指名したマイク・ウォルツ下院議員が11日のFOXニュースのインタビューでトランプ政権がイランに対して強い圧力をかける可能性を示唆した。前日には欧州連合（EU）がロシアに対して追加制裁を科す方向と伝わっており、地政学リスクへの懸念も下値支持要因。