昨晩のNY原油（３月限）は、小幅に反発した。前日比0.05ドル高の1バレル62.89ドルで終えた。
1月の米消費者物価指数（CPI）を受け、米連邦準備理事会（FRB）の追加利下げ観測が高まり、相場を支えた。原油需給が緩むとの見方は上値を抑えた。
地政学リスクを巡る不透明感も相場を下支えした。米国防総省がカリブ海に展開していた空母を中東に派遣した。トランプ米大統領は１２日、イランの核問題を巡る協議が来月までに合意に達するとの期待を示した一方、合意に至らなければ「非常に衝撃的な」結果を招くと警告。
もっとも、上値は重かった。ロイター通信は１３日、「ＯＰＥＣプラス」の関係筋の話として、３月１日に開催される次回会合で、４月から増産を再開する方向に傾いていると報じた。「ＯＰＥＣプラス」のうちサウジアラビア、ロシア、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）、カザフスタン、クウェート、イラク、アルジェリア、オマーンの８カ国は、３月１日に会合を開く。８カ国は４月からの生産拡大に傾いている。
また、国際エネルギー情報局（ＩＥＡ）月報で、２０２６年の世界の石油需要を日量８５万バレル増と、前月時点の予想から８万バレル下方修正し、予想よりも穏やかに増加するとの見通しを示している。
ベーカー・ヒューズが１３日公表した同日までの１週間の国内石油掘削リグ稼働数は前週比３基減の４０９基と、１月上旬以来の低水準となった。一方、天然ガスは前週比３基増の１３３基と、２０２３年７月以来の高水準となった。
