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昨晩のNY原油(5月限)は、米国とイランの和平協議進展への期待が強まる中で供給不安が和らぎ、急反落した。前日比7.80ドル安の1バレル=91.28ドルで終えた。

パキスタンとイラン高官の話として、米国とイランの交渉チームが今週中に再びパキスタンを訪れ、和平に向けた協議を行う可能性があると報じられた。このほか、米紙WSJ(電子版)は14日、イランのアラグチ外相のテレグラムに投稿されたフランスのバロ外相との電話会談を引用し、アラグチ外相が米国との協議で多くの懸案事項において交渉に進展があったと述べたと報じた。

米国とイランの協議の進展に楽観的な見方が広がる中、事実上の閉鎖が続くホルムズ海峡が開放され、エネルギー供給の混乱が和らぐとの観測が強まり、原油が急速に売られた。

国際エネルギー機関(IEA)月報では、イラン戦争が「世界の石油消費見通しを根本から覆した」と指摘。その上で今年の需要見通しを3月報告から下方修正した。供給面についても、中東のエネルギーインフラへの攻撃やホルムズ海峡の事実上の封鎖が生産と輸出に打撃を与えたため、今年の生産量は前年比で日量平均150万バレル減少するとの見通しを示した。