世界銀行は、世界経済成長率予測を２．５％に下方修正した。エネルギー供給の混乱がさらに深刻化し、金融市場に大きなストレスが生じた場合、成長率はわずか１．３％まで鈍化する可能性があるとした。

半期に一度の「世界経済見通し」で、２５年の世界経済成長率は２．９％になったと明らかにした。１月時点の推計値を０．２％ポイント上回った。一方、２６年の予測は１月から０．１％ポイント低下しており、２０１９年終盤に始まった新型コロナウイルス感染症のパンデミック（世界的大流行）以降で最も低い水準となる。

戦争の影響で３分の２の国の成長率予測を引き下げた。最も大幅な下方修正となったのはアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）、イラクなど、紛争でエネルギー輸出が大きな打撃を受けた中東諸国。


世銀は、基本シナリオでは北海ブレント原油の年間平均価格を１バレル＝９４ドルと想定しており、２５年比３６％の上昇となる。また、エネルギー供給への最悪の混乱は７月末までに収束し、世界の総合インフレ率は４％になると予測。

エネルギー供給の混乱が長期化し、今年の原油価格が平均１１５ドルとなれば、成長率は２．１％に鈍化し、インフレ率は４．４％まで上昇する可能性があるとした。さらに、エネルギーショックが金融市場に影響を与え、エネルギー価格の下落、市場のボラティリティー拡大、信頼感の低下を招けば、見通しはさらに悪化し、成長率は１．３％まで減速すると指摘。

世界の成長率は２７年と２８年には２．８％に改善する見込みだが、２０１０年代の平均を依然として０．４％ポイント下回る。人口増加の鈍化、民間投資の伸び鈍化、公共投資の減少、公的債務の増加、貿易の伸び鈍化など、複数の要因によるもの。

途上国は戦争でより大きな打撃を受けており、世銀は２６年の成長率をパンデミック後の最低水準となる３．６％と予測している。２５年の成長率は４．４％だった。

米国の成長率予測は２．２％に据え置いたものの、２７年には２．１％、２８年には２％に鈍化する可能性があるとした。ユーロ圏の成長率は２５年の１．４％から２６年には０．８％に低下する見通し。日本の成長率は２５年の１．１％から０．７％に低下すると予測されている。中国の成長率予測は０．２％ポイント下方修正し、４．２％とした。２５年は５％だった。

中東・北アフリカ・アフガニスタン・パキスタンの２６年成長率予測を２．７％ポイント引き下げて１．６％とした。同地域は２５年の４％成長から大幅減速する。ただ、２７年には５％に回復する可能性があるとした。ＵＡＥの２６年成長率は２．４％と、１月時点の予測である５％、２５年の６．２％から大幅に低下する見通し。

インドは依然として世界で最も成長率の高い主要経済で、２５年の７％成長に続き、２６年には６．６％の成長が見込まれている。